「満25年を迎えた産官学連携センターグローバルテクノロジー委員会の異業種交流」

推薦理由

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東海支部長

　産学官の連携は化学工学会の活動の大きな柱の一つである。本部と支部の連携活動の活性化の一策として産業部門委員会が設置され、各種専門委員会の育成を目指して、東海支部では1989年に1025委員会としてグローバルテクノロジー委員会(以下GT委員会)が設置された。

　GT委員会は当初は支部とは独立した委員会であったが、本部の組織改革に伴い、産学官連携センターに所属することになり、企業人を中心に活動し、学側は事務局を引き受けるという形になった。この形態は後の「開発型中堅企業連携委員会」のモデルとなった。関東支部、関西支部(当時の1016R&D委員会)の活動は、現在では開発型企業の会として生まれ変わっている。他支部ではこのような組織の改編があったが、東海支部に根付いたGT委員会は現在も活動を活発に続け、2014年には満25才を迎えた。基本的に委員長は企業側から選出し、任期は2年であり、H27年度現在は13代目の委員長となる。

　会員数は80名を数え、所属企業は36社、公的機関1法人、8大学で構成されている。年5回の委員会は企業側幹事が中心となり、2件の話題提供となる講演を企画し、懇親会につないでいる。15年ほど前は平均30名の参加者数であったが、10年ほど前から徐々に参加者が増加し、昨年度は5回の委員会すべて40名以上の参加者を数えるようになった。2006年にはホームページを開設し、毎回の委員会の案内や参加者を随時アップロードし、いつ、誰が講演をして誰が参加するかをリアルタイムで把握できるようになっている。さらには過去の講演プログラムや参加者数などすべてのデータが記載されているためGT委員会の活性がすぐに確認可能な状態になっている。また、東海支部や部会との行事の共催も活発に行っており、参加者数の増加に一躍買っている。このように常に活発な活動を続けるGT委員会の構成員は企業では部長クラス以上、大学は准教授以上で若干高齢化の兆しは見られるが、現在はシルバー世代の人材活用も必要であるため、人脈作りには格好の場となっている。

　以上のような25年の歴史を持つ活動状況から、化学工学会の地域CT賞に値すると考え、推薦する次第である。

−以上−